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【高等学校】平成26年度版

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このページは、「指導と評価の年間計画」・「評価規準」の作成について説明し、参考資料を提供するものです。

 本ページは、国立教育政策研究所教育課程研究センターが作成した「評価規準の作成、評価方法等の工夫改善のための参考資料」(平成24年3月)等を参考に、作成しました。

    ※最終更新月日 平成27年3月31日

1 学習評価の基本的な考え方について

平成21年3月の高等学校学習指導要領の告示及び平成22年3月の中央教育審議会初等中等教育分科会教育課程部会「児童生徒の学習評価の在り方について(報告)」を受け、平成22年5月の文部科学省初等中等教育局長通知(「小学校、中学校、高等学校及び特別支援学校等における児童生徒の学習評価及び指導要録等の改善について」)では、観点別学習状況の評価の観点とその趣旨等が示されています。

(1) 目標に準拠した学習評価により観点別学習状況の評価を引き続き着実に実施すること。

(2) 新しい学習指導要領を踏まえ、「関心・意欲・態度」、「思考・判断・表現」、「技能」及び「知識・理解」に評価の観点を整理し、各教科等の特性に応じて示された観点に基づき、各学校で適切な観点を設定すること。

(3) 評価に当たっては、知識や技能のみの評価など一部の観点に偏した評価が行われないように、4観点による評価を十分に踏まえながら評価していくとともに、評価が教師の主観に流れて妥当性や信頼性等を欠くことがないよう学校として留意すること。

 

2 目標に準拠した学習評価により観点別学習状況の評価を行うメリット

 目標に準拠した学習評価により観点別学習状況の評価を行うことは、高等学校の生徒に次のようなメリットがあると考えられます。

(1) 全ての生徒に確かな学力を身に付けさせる

(2) 生徒の学習意欲を向上させる

(3) 大学等が多様な資質能力を有する生徒を求めることに応え、生徒の様々な進路希望の実現となる

(4) 高等学校卒業生についての高等学校側からの質の保証となる

3 評価規準の設定例

≪各教科別の資料≫

○国立教育政策研究所教育課程研究センター

 「評価規準の作成、評価方法等の工夫改善のための参考資料」(平成24年3月)

    http://www.nier.go.jp/kaihatsu/shidousiryou.html

4 実際に評価を行う際の方法について

(1) 評価方法について

・各学校で各教科・科目の学習活動の特質、評価の観点や評価規準、評価の場面や生徒の発達段階に応じて、様々な評価方法の中から、その場面における生徒の学習状況を的確に評価できる方法を選択していくことが必要です。

 〔評価方法の例〕

  観察、生徒との対話、ノート、ワークシート、学習カード、作品、レポート、ペーパーテスト、質問紙、面接 など

(2) 評価時期等の工夫について

・授業改善のための評価は日常的に行われることが重要です。一方で、指導後の生徒の状況を記録するための評価を行う際には、単元等のある程度長い区切りの中で適切に設定した時期において「おおむね満足できる」状況等にあるかどうかを評価することが求められます。

・「関心・意欲・態度」については、表面的な状況のみに着目することがないよう留意するとともに、教科の特性や学習指導の内容等も踏まえつつ、ある程度長い区切りの中で適切な頻度で「おおむね満足できる」状況等にあるかどうかを評価するなどの工夫を行うことも重要です。

(3) 各学校における指導と評価の工夫改善について

・指導と評価の一体化

学習評価の工夫改善を進めるに当たっては、学習評価をその後の学習指導の改善に生かすとともに、学校における教育活動全体の改善に結び付けることが重要です。各学校では、生徒の学習状況を適切に評価し、評価を指導の改善に生かすという視点を一層重視し、教師が指導の過程や評価方法を見直して、より効果的な指導が行えるよう指導の在り方について工夫改善を図っていくことが重要です。

・学習評価の妥当性、信頼性等

学習評価を進めるに当たっては、指導の目標及び内容と対応した形で評価規準を設定することや評価方法を工夫する必要があります。特に、評価方法を検討する際には、評価の観点で示される資質や能力等を評価するのにふさわしい方法を選択することが、評価の妥当性、信頼性等を高めることになります。また、評価方法を評価規準と組み合わせて設定することが必要であり、評価規準と対応するように評価方法を準備することによって、評価方法の妥当性、信頼性等が高まるものと考えられます。

・学校全体としての組織的・計画的な取組

学校全体として評価についての力量、妥当性、信頼性等を高めるためには、校長のリーダーシップの下で組織的・計画的に取り組み、学校としての評価の方針、方法、体制、評価結果などについて、日頃から教師間の共通理解を図り、授業研究等を通じ教師一人一人の力量の向上を図る必要があります。

また、どのような評価規準、評価方法により評価を行ったのかといった情報を保護者や生徒に分かりやすく説明し、共通理解を図ることが重要となります。

 

 

 

 

< 文部科学省のウェブサイトから>

  中央教育審議会の答申、文部科学省の通知及び国立教育政策研究所の研究資料は、下記のウェッブサイトからダウンロードすることができます。

 

http://www.nier.go.jp/kaihatsu/shidousiryou.html

  • 文部科学省初等中等教育局教育課程課「言語活動の充実に関する指導事例集」(平成24年6月)

http://www.mext.go.jp/a_menu/shotou/new-cs/gengo/1322283.htm

 

<参考資料ファイルのダウンロード>

 

 

 

 

 

教  科

科  目

 

普通教科

1 国語

国語総合(PDF)

2 地理・歴史


地理A(PDF)      地理B(PDF)


世界史A(PDF)    世界史B(PDF)


日本史A(PDF)    日本史B(PDF)

3 公民


現代社会(PDF)    倫理(PDF)


政治・経済(PDF)

4 数学

数学T(PDF)

5 理科


物理基礎(PDF)


化学基礎(PDF)


生物基礎(PDF)

6 保健体育

保健体育(PDF)

7 芸術 音楽

音楽T(PDF)

8 芸術 美術

美術T(PDF)

9 芸術 書道

書道T(PDF)

10 外国語

コミュニケーション英語T(PDF)

11 家庭


家庭基礎(PDF)


家庭総合(PDF)


生活デザイン(PDF)

12 情報


社会と情報(PDF)


情報の科学(PDF)


 

 

専門教科

13 農業

農業と環境(PDF)

14 工業

機械工作(PDF)

15 商業

ビジネス基礎(PDF)

16 家庭

生活産業基礎(PDF)

17 情報

情報産業と社会(PDF)

18 福祉

社会福祉基礎(PDF)

 

 ※掲載例のない教科については、今後掲載していく予定です。


< 過去の資料 >

平成17年度 指導と評価の年間計画・評価規準の作成について