■  技術・家庭  

 

T 新学習指導要領実施上のポイント

 ○改善の基本方針を下記の4点で常に明確にしておく


【改善の基本方針】

 @ 教科の学力の一般化(=「生活」に生きて働く力)
 A 今日的課題の解決(男女共同参画社会、少子高齢化、情報化、科学技術の進展等)
 B 基礎・基本の徹底(実践的・体験的学習活動の一層の充実、問題解決的学習の充実
 C 連携(家庭との連携、地域との連携、関係機関との連携)

 

 

U 移行措置期間中の留意事項

 ○平成13年度は移行措置の最終年度にあたるため、平成14年度の完全実施を見通して、第1学年、
  第2学年において新学習指導要領に基づいた年間指導計画による実施が必要とされる。

 ○年間指導計画の作成にあたっては、次の事項について留意すること。


 @ 題材構成の在り方

  ・新学習指導要領の趣旨を生かした題材設定の仕方を十分に理解すること。
  ・「最初に題材ありき」の発想から「どんな力を身に付けさせたいのか」への転換。
  ・従来の「領域」による題材構成に陥ることなく、生活を総合的な視野から見つめさせることができる題材
   選定とする。
  ・「題材≒テーマ」の考え方を生かすこと。


 A 年間指導計画の項目に「評価」を位置づける

  ・基礎・基本の定着を図るために、評価を年間指導計画の項目とすることで、生徒の実態把握の方法や
   系統的な指導に生かす。
  ・絶対評価(個人内評価)の在り方についても、さらなる研究に基づいて上記の評価として位置づけてい
   くこと
  ・従来各校にて研究してきた「評価規準」「評価基準」を生かした観点別学習状況による評価ができるよ
   うにすること


 B 3年間を見通した年間指導計画の作成

  ・作成の手順の第一段階に「題材設定」があると、3年間を見通した年間指導計画の 作成が困難となる。
  ・学年の発達段階から考えて、どんな力を身に付けさせたいのかという大きな枠を組 み立てることから進
   める。



V 授業時数の取扱い

  第1学年 第2学年 第3学年
平成13年度 70 70 35〜105
平成14年度 70 70 35

 ※平成13年度の第3学年については、上記の表のように35〜105単位時間で移行措置の特例等から実
 施できると理解できる。
  しかし、平成12年度に移行措置に基づいて第1・2学年で実施していない学校は35単位時間での実施は
 領域(旧)分野(新)のどちらからみても学習内容の未履修の部分ができる。

  以上から、第3学年の授業時数を適切に設定する必然がある。


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