次世代IT
次世代ITを活用した未来型教育研究開発事業
<経緯>
H14.01.XX 「次世代ITを活用した未来型教育研究開発事業」県内説明会の開催(予定)
H13.12.20 「次世代ITを活用した未来型教育研究開発事業」に関する意識調査
H13.12.19 次世代ITを活用した未来型教育研究開発事業推進会議の実施(総合教育センター)
H13.12.03 ヘルプデスクセンターの稼働(電話番号:058−210−3284)
H13.11.15 全国64地域代表者説明会(東京・センチュリー三田ビル)
H13.10.12 次世代ITを活用した未来型教育研究開発事業担当者説明会(飛騨地区)
H13.10.09 次世代ITを活用した未来型教育研究開発事業担当者説明会(東濃地区)
H13.09.28 次世代ITを活用した未来型教育研究開発事業担当者説明会(岐阜地区)
H13.09.16 県テーマを受け、各学校の研究テーマ(事業計画書)の作成依頼
H13.08.10 各学校への光ファイバー等敷設に関する現地調査
H13.07.26 新設地域ネットワークセンター設備受注者がエヌ・ティ・ティ・コミュニケーションズ(株)に決定
H13.07.19 「分かる授業」を実施するため、参加校における教育用コンテンツの提供依頼
H13.07.03 TAOより学校回線整備業者(潟pワーネッツ・西日本電信電話)の決定に関するメールを受信。
H13.06.28 TAOより学校納入機器業者(NTTコミュニケーションズ)の決定に関するメールを受信。
H13.05.31 TAOより、学校内工事(機器設置場所等)に関わる連絡をメールで受信。その内容を学校に連絡する。
H13.05.16 「分かる授業」に向け、各学校が保有する教育用コンテンツの調査を行う。
H13.04.06 関係教育委員会・関係学校の担当者調査を実施する。
H13.03.19 国の説明会を受け、県の説明会を総合教育センターにて実施する。
H13.03.19 指定書を関係教育委員会・関係学校に送付する。
H13.03.15 国により本事業の説明会が友愛会館(東京・港区)にて開催される。
H13.02.27 文部科学省より本事業参加校40校と正式に連絡を受ける。
H12.12.20 文部省より岐阜県の内定校の連絡を受ける(内定校数35校)。
H12.12.01 各教育事務所からの希望を集計し、文部省へ参加希望を提出する。(全81校)
H12.11.20 文部省からの文書を受け、各教育事務所あてに参加校募集案内を送付する。
H12.11.16 文部省より本事業に関する募集案内が県教委に送付される。