学力向上推進事業・授業改善推進プラン
教科名「商業」
 教科「商業」のねらいは、生徒に将来のスペシャリストとして専門性の基礎・基本を身に付けさせ、社会の変化に対応した実践力を備えた人材を育成することにあります。そのため、商業の基礎的・基本的な知識と技術の定着を図るとともに、ビジネスの実践力が育成できるよう、教科「商業」の各科目における指導内容・方法について研究しています。
 平成19〜21年度は、6名の先生方からなる「授業改善推進委員会」を設置し、岐阜県商業教育研究会(ビジネス経済専門委員会、アカウンティング専門委員会)と連携を図りながら、次の点について研究を進めました。

  (1)科目「ビジネス経済」(仮称)の指導内容・方法の研究(平成19〜20年度)

  (2)科目「財務会計T」の指導内容・方法の研究(平成21年度)
 
  (3)科目「ビジネス経済」の指導内容・方法の研究(平成21年度)
<平成19〜20年度 研究実績>
 平成19〜20年度は、ビジネスの諸活動を行う上で、重要となる経済の仕組みや機能など、経済学の基礎的・基本的な知識を学ばせ、サービス経済社会に主体的に対応する能力と態度を育てることをねらいとして、マクロ経済、ミクロ経済に関する指導内容と指導方法について研究し、指導内容は科目「ビジネス経済(仮称)」の指導計画としてまとめ、各単元における授業展開例を抜粋して作成しました。

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<平成19年度 研究内容>

1 科目名「ビジネス経済(仮称)」の指導計画
                 
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2 各単元の授業展開例(抜粋6事例)

                          
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<平成20年度 研究内容>
1 科目名「ビジネス経済(仮称)」の指導計画
                 
 (学校間総合ネット専用)

2 各単元の授業展開例(抜粋5事例)

                          
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<平成21年度 研究実績>
 平成21年度は、科目「財務会計T」と科目「ビジネス経済」の指導内容・方法の研究を行いました。
 科目「財務会計T」については、会計理論の指導の充実を図るため、授業展開例とパワーポイントによる指導スライドを作成しました。
 研究した授業展開例は、@企業会計原則の一般原則、A資産の意味、B資産の評価・評価基準、C減価償却、D繰延資産、E引当金、F収益・費用の認識・測定基準です。
 科目「ビジネス経済」については、平成19年〜20年度に研究した科目「ビジネス経済(仮称)」の年間指導計画例を新教育課程で実施される新設科目「ビジネス経済」の内容に再構成し、新たに二つの授業展開例を作成しました。

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1 科目「財務会計T」における会計理論の授業展開
  例とパワーポイントによる指導スライド
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2 科目「ビジネス経済」の年間指導計画例及び
  授業展開例 (2事例) (学校間総合ネット専用)


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