□ 国 語  (中学校)

T 新学習指導要領実施上のポイント

言語の教育としての立場 ⇒ 昭和52年から一貫しての立場である。

言葉で伝え合う能力を育成することに重点 ⇒ 総合的な言語運用能力を目指す。

文学的な文章の詳細な読解に偏りがち ⇒ 各領域を調和的に扱う。

 

↓ よって,次の能力の育成を重視する

 

@    自分の考えをもち,論理的に意見を述べる能力

A    目的や場面などに応じて適切に表現する能力      

B    目的に応じて的確に読み取る能力や読書に親しむ態度

 

〇新学習指導要領への対応を積極的に進める。

Ø        「A話すこと・聞くこと」領域においては,教材開発を進める。

Ø        「B書くこと」領域においては,相手や目的に応じ,様々な文種の指導を工夫する。

Ø        「C読むこと」領域においては,指導内容の系統化,重点化を図るとともに,読書に親しむことができるよう授業改善を行う。

 

U 移行措置期間中の留意事項

平成13年度は移行措置の最終年度に当たるため,平成14年度の完全実施を見通して,授業改善を行い,年間指導計画を作成する。

 

〇複数学年の年間指導計画を作成する。

    学校や生徒の実態に応じて,繰り返し行う指導事項,重点的に行う指導事項などを,各学年の年間指導計画に位置付ける。

    各領域の授業時数を確保し,言語活動例を具体化して位置付ける。

    原則として1単元1領域の指導になるよう,目標を絞り込む。

 

〇言語活動例による授業を実施する。

(1)指導事項と言語活動例より単元を開発する。(7つの言語活動は具体化する。)

(2)指導案に,「言語活動例」と「指導事項」,「5つの言語意識」を位置付ける。

    「5つの言語意識」:相手意識,目的意識,場面・状況意識,方法意識,評価意識

(3)生徒が主体的に言語能力を高めた言語活動例,活動の記録をまとめ,年間指導計画に位置付ける。

(4)指導事項に照らして,言語能力が付いているか確かめる。

    目標に準拠した評価(いわゆる絶対評価)にそなえ,評価の在り方を工夫する。

(5)次の単元や次年度の教材として提示できるよう,評価の記録(録音テープ,VTR,作品など)を残す。

 

〇選択教科の拡充

    国語科の力が付き,目的意識をもった選択教科国語にしていく。

 

V 授業時間の取扱い

 

第1学年

第2学年

第3学年

平成13年度

140+α〜175

105+α〜140

105+α〜140

平成14年度

140

105

105

    +αは,漢字の指導や教材の開発などに充てる。